毎日新聞ってなに?
「変態毎日新聞」といったワードや、最近では大阪都構想の誤報道がある毎日新聞とは一体どんな新聞なのか。
気になったらまず、調べる。
『目次』
『概要』
毎日新聞は、読売新聞、朝日新聞に次ぐ3番目の発行部数を誇り、読売、朝日、産経、日経をまとめた五大紙に含まれています。
そして、現存する新聞社の中で一番歴史が長いらしいです。
創刊は1872年で約150年から存在している。(所説あり)
また、朝日新聞と並んで日本二大紙と呼ばれることもありましたが、産経新聞や読売新聞、日経新聞の参入によって、現在の五大紙になりました。
『特徴』
五大紙の中で言えば、朝日新聞の次に革新的な新聞です。
革新とは、リベラル・左派・左翼という意味です。
リベラル?ただの反日では?
ちなみに逆は保守・右派・右翼であり、産経新聞がこちら側だ。
論調の特徴としては自衛隊には断固反対の意思を見せている。
1992年の湾岸戦争に自衛隊を海外派遣しましたが、この一件を一番に批判・反対していた新聞が毎日新聞でした。
また、戦後から1990年代までは憲法改正にも断固反対の姿勢を取っていた。
しかし、2000年代になると、憲法改正賛成派の記者が在籍するようになり、一概にそうではなくなった。
だが、2012年からの第二次安倍政権が始まると、また憲法改正反対の主張が強くなった。
かといって、賛成派の記者がいなくなったわけではないので、様々な主義主張を見るとことができる。
これが毎日新聞の大きな特徴ともいえるだろう。
『不祥事』
冒頭にも述べた大阪都構想の一件が記憶に新しいのではないだろうか。
昨年、2020年11月1日に住民投票の結果、否決されたのですが、投票日直前に毎日新聞は自社の紙面にて「大阪都構想が可決されると、毎年約218億円の支出が出る」といった報道を行った。
しかし、これは完全なるデマである。
大阪都構想とは、大阪市を4つの行政区に分けて運営するといった案だ。
つまり、現在の大阪市という政令指定都市を廃止し、4つの行政区に分けることで、コストを4分割するといったものだ。
しかし、毎日新聞が報じたのは大阪市を4つにする時に掛かるコストだ。
これでは莫大なコストがかかるのも納得できるが、実際はそうではない。
大阪都構想をよく理解していない人間か書いた記事なのだろう。
大阪都構想の賛否を分ける投票は大接戦だったように思う。
そんな中、このデマは大きく結果を左右する物であったと考えるのが妥当だろう。
賛成反対関係なく、報道する分には問題ないのだが、事実に基づかなければならないのは言うまでなく、これが3番目に発行部数が多い新聞であると思うと呆れる。
『長所』
ここまで言ったところで、最後に長所も述べておこうと思う。
それは取材力であると思っている。
他の新聞に比べて高いと感じる、というのも、細かい取材がなされている事は記事の内容から読み取れるからだ。
それを証拠に、日本新聞協会が主催する編集部門の受賞回数が業界最多である。
他紙に比べ、様々な視点からの面白い考察がされているとも感じる。
『まとめ』
取材力が他紙に比べて高く、様々な視点から物事を考察した記事を読むことができるが、基本的に左寄りである。